バッハ会長、東京五輪21年開催できないなら中止…安倍首相「最後の選択肢」発言は組織委否定(スポーツ報知)

国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は20日(日本時間21日)、英BBC放送のインタビューで、新型コロナウイルスの影響で1年延期となった東京五輪が、さらに2021年に開催できなかった場合、中止となる見解を明らかにした。同会長自らが中止の可能性に言及したのは初めて。同会長は安倍晋三首相が来夏開催を「最後の選択肢」としたと述べたが、五輪組織委の武藤敏郎事務総長はこの発言を否定した。

 バッハ会長が、延期された東京五輪が来年も開催されない場合は、再延期ではなく中止となる可能性に初めて言及した。安倍首相から来夏の開催が「最後の選択肢」と伝えられていると明かし、それについて「理解できる」と同意した。「組織委が3000から5000人の職員を永遠に雇用することはできない」「毎年、全ての主要なスポーツスケジュールを変更することはできない。アスリートに不安を抱かせたままにすることはできない」と主な理由を並べた。

 コロナ禍は国内では収束の兆候も見られるが、まだワクチンも開発されず、世界的に楽観視はできない。これまで同会長は五輪の開催可否について「臆測はすべきでない」とのスタンスを崩さずにきた。安倍首相の名前を持ち出したのは、仮に中止という最悪の事態になったときに、「日本側の事情」という理由付けで収めるための布石か。一方で無観客実施については「望ましい形ではない」と消極的な姿勢を示した。

 インタビューを受け、五輪組織委の武藤敏郎事務総長はネット会見で「バッハ会長の発言を直接うかがったわけではないので、コメントは控えたい」としたが、安倍発言は明確に否定した。武藤氏は、延期が決まった3月24日の安倍―バッハの電話会談に同席。ただ「最後の選択肢」という表現については「記憶にはございません」と断言した。組織委は7月予定のIOC総会で「何らかの形でプレゼンテーションを行うことになるし、その機会があると考えている」と、“五輪中止論”の加速に歯止めをかけたい意向を示した。

 森会長も再延期の可能性は否定しており、現実的に来夏開催がラストチャンスとなるのは確かなところ。組織委は巨額の追加費用を少しでも削減するため、200近い項目の見直しに着手するなど懸命の努力を続けている。コロナ禍が消え去るまで、五輪の可否を巡る議論はくすぶり続ける。

 ◆東京五輪延期決定後の「再延期」に関する要人発言

 ▽3月24日 安倍晋三首相(バッハIOC会長と延期合意の電話会談で)「(2年延長となると)もはや2020年の東京大会ではなくなる」

 ▽4月22日 森喜朗・組織委会長(共同通信のインタビューで)「(再延期は)絶対にない。選手のことや大会運営上の問題を考えても、2年延ばすことは技術的に困難」

 ▽5月9日 ジョン・コーツIOC調整委員長(シドニーで取材に応じ)「再延期するプランはないという原則のもとで(準備を)進めている」

 ▽15日 武藤敏郎・組織委事務総長(オンライン会見で1年後の開催が不可能な場合について問われ)「我々は来年7月に向けて準備している。予定通りの開催を前提に全力を尽くす」

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